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DNA検査で発覚『アメリカウナギ、実はヨーロッパウナギ』〜グリーンピース・ジャパンが記者会見〜 [本紙記事/速報]


10日/於:東京都中央区「アットビジネスセンター東京駅」

▼あるスーパ−が”アメリカウナギ”としていたものは、実はヨーロッパウナギだった”ことを明らかにしたグリーンピース・ジャパン

▼”極めて少ないサンプル数”に苦言、日本鰻輸入組合の森山喬司理事長

[ぴかぴか(新しい)]国際環境NGOグリーンピース・ジャパンは10日、東京都中央区のアットビジネスセンター東京駅で記者会見を行った。今年5、6月に実施した大手スーパーマーケット14社を対象にした輸入ウナギ17商品についてのアンケート調査、並びに対象商品のDNA検査の結果についてそれぞれ、公表した。そのなかで、一部のスーパーが事前の回答で“アメリカウナギ”としていたものは、ワシントン条約附属書Ⅱに指定される“ヨーロッパウナギ”だったことを明らかにした。

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[ぴかぴか(新しい)]当日は、グリーンピースジャパン海洋生態系担当である花岡和佳男氏が5月28日から6月25日にかけて、店頭で販売されている輸入ウナギ商品のDNA検査と各社アンケート調査を実施、その内容を報告した。その調査結果によると、スーパーの回答とDNA検査結果に不一致が生じたのは4商品で、それらすべての商品において、ワシントン約附属書Ⅱに指定されるヨーロッパウナギが関係していたことを明らかにした。そのうち、3商品に関しては各スーパーが“ヨーロッパウナギ”と認識していたものがそれぞれ“アメリカウナギ”だったこと、一方、別のスーパーが把握していた“アメリカウナギ”が実は“ヨーロッパウナギ”だったことなど適正な手続きなしで流通した可能性を示唆、流通管理、トレーサビリティにおける体制のずさんさを指摘した。[向かって左がグリーンピース・ジャパン海洋生態系担当の花岡和佳男氏、右が北里大学海洋生命科学部の吉永龍起講師]

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花岡氏は「“薄利多売”を追求していくと、すべての種においてますます資源が減ってしまう」と懸念しながら、「スーパー各社が問題意識を持ち、どのようなものを扱っているのかを把握するなど最低限の責任を果たしてほしい。また消費者の方も食べるだけにとどまらず、多くの知識を得てほしい」と見解を述べた。また、北里大学海洋生命科学部の吉永龍起講師も「2011年頃から断片的に見てきたがアメリカウナギ(ロストラータ種)の混在例は目立っている感じだ」と指摘した。

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[苦言を呈す日本鰻輸入組合理事長の森山喬司氏]会見後の質疑応答で、日本鰻輸入組合の森山喬司理事長は「極めて少数のサンプルで、これだけのことを断言してよいのか。可能性があることは確かだが1万匹の1匹かもしれないし、そうしたことを考えた上でお話していただけたらと思う」と述べた上で、「ヨーロッパウナギが日本に入って約20年、それらによって日本国民も安価でウナギを食べる事が出来た。その段階では決して絶滅させようとして食べている訳ではなく、花岡さん自身も一度は“美味しかった”と喜んで食べていたはず。アメリカウナギもこの4年間のシラス不漁で、3年前よりアメリカからも中国に稚魚が輸入されているが、当時は混在する等の意識も無かった。ただ、昨年の環境省版レッドリストにニホンウナギが登録された事をきっかけに、昨年4月の中国との貿易会議では“種をしっかり分別しよう”と初めて問題提起しているし、今後は売る方も作る方も社会的責任を果たしていくという事自体には賛成している。なお、今回の調査結果の違法性についてはアメリカウナギがヨーロッパウナギだった可能性はあるかもしれないが、それ以外は何の違法性もなく、とくに表示はJAS法に基づき中国産と表示している。いろいろなものを混同し、議論するのはよろしくないのでは」と苦言を呈した。

対して花岡氏は「確かにサンプル数は少なく、あくまでも可能性です。また私自身も実際に美味しいなと思い、純粋に食べていた時があります。だからこそ、それらを次世代にまた子供達にも残したいと思います。乱獲されてウナギが少なくなったことは事実ですし、これからどのようにアクションを起こしていくか大事で、グリーンピースとして様々なポジションの方々と一緒に問題を解決していければと思います」と回答した。

なお、グリーンピースは同日、“絶滅危惧種が不正に国際取引されている可能性”を懸念、水産庁に“ヨーロッパウナギの貿易管理体制の強化“などを要請した。








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